ヴェルサイユ体制について考えてみます

・ヴェルサイユ体制について

　・１９１９年１月に、連合国の代表が集まって、パリ講和会議が開かれた

　　→講和の基礎になる原則は、アメリカのウィルソン大統領が、

　　　１９１８年１月に発表した十四カ条だった

　　　※十四カ条の内容

　　　　・秘密外交の禁止　・海洋の自由　・関税障壁の廃止　・軍備の縮小　

　　　　・ヨーロッパ諸国民の民族自決　・植民地問題の公正な解決　・国際平和機構の設立　　

　　　　　などを主な内容としていた

　・ウィルソンは、以下のようなことを考えていた

　　→・ヨーロッパ列強の秘密外交や非民主的な政治を批判した

　　　・平和や社会的公平への民衆の願望を受け止めようとした

　　　・自由主義経済のもとで戦争を防止する国際秩序を実現しようとした

　　　・ロシア革命の社会主義に対抗しようとした

　・しかし、フランスのクレマンソーやイギリスのロイド＝ジョージは、

　　植民地などの既得権益を手放さず、敗戦国に対しても厳しい態度で向かっていった

　　→そのため、パリ講和会議の原則が部分的にしか実現しなかった

　　※一方で、以下のようなことも起きた

　　　・民族自決権の適用が旧ロシア、オーストリア、オスマン帝国にいる

　　　　民族の独立に限定された

　　　・ドイツの租借地や植民地が戦勝列強国に分配された

　　　　→これらの動きは、中国をはじめとして、アジアやアフリカの人々を失望させた

　・１９１９年６月に、パリ郊外のヴェルサイユ宮殿で、

　　ドイツとのヴェルサイユ条約が調印された

　　→その結果、以下のようなことが起きた

　　　・ドイツが全ての植民地を失い、アルザスとロレーヌをフランスに返還した

　　　・ポーランドなどの周辺国に国境地域を渡した

　　　・ラインラントを非武装化した

　　　・軍備の制限をした

　　　・巨額の賠償金の支払いを決めた（１９２１年に、１３２０億金マルクに決定した）

　・オーストリア、ハンガリー、ブルガリア、オスマン帝国の旧同盟国との講和条約が

　　それぞれ別個に結ばれた

　　→結ばれた講和条約として、以下のようなものがある

　　　・１９１９年９月のサン＝ジェルマン条約

　　　・１９２０年６月のトリアノン条約

　　　・１９１９年１１月のヌイイ条約

　　　・１９２０年８月のセーヴル条約

　　　　※これらの条約は、どれもパリ近郊で調印された

　　→講和条約が結ばれたことによって、以下のようなことが起きた

　　　・オーストリアがドイツ人のみの小共和国になった

　　　・旧オーストリア＝ハンガリーと旧ロシア帝国領から、以下の地域が独立した

　　　　　→・ハンガリー　・チェコスロヴァキア　・ユーゴスラヴィア　・フィンランド　

　　　　　　・ポーランド　・エストニア　・ラトヴィア　・リトアニア

　　　・旧オスマン帝国内では、アラビア半島でイブン＝サウードが独立した

　　　・シリアが、フランスの委任統治のもとに置かれた

　　　・イラクとトランスヨルダンとパレスチナが、イギリスの委任統治のもとに置かれた

　　→さらに、講和条約の時に、ウィルソンの提案した国際連盟の設置も決まった

　※国際連盟について

　　・国際連盟とは・・世界の恒久的な平和を目指す史上初の大規模な国際機構のこと

　　・スイスのジュネーヴに本部を置いた

　　・総会、理事会、連盟事務局を中心に運営された

　　・国際労働機関と常設国際司法裁判所が設置された

　　・ドイツなどの敗戦国とソヴィエト＝ロシアが排除された

　　・アメリカは、国際的な負担に反対する上院がヴェルサイユ条約の批准を拒否したため、

　　　連盟に参加しなかった

　　　→そのため、連盟の構成国はヨーロッパ諸国に偏るという問題があった

　　　→さらに、侵略国家への制裁手段が不十分であるという問題もあった

　　・中小諸国の国境紛争の調停や、文化交流の面では国際連盟は成果を上げた

　＝パリ講和会議で決まった上のようなヨーロッパの新国際秩序を、ヴェルサイユ体制と呼ぶ

ポイント

・ヴェルサイユ体制についておさえる

このあたりが今回のポイントです

ヴェルサイユ体制について from: アラエス

帝国主義時代のイギリスについて考えてみます

・帝国主義時代のイギリスについて

　※イギリスは、１９世紀のなかばに「世界の工場」と言われていた

　・当時のイギリスは、圧倒的な海軍力の優越を背景に、世界各地で自由貿易を推し進めた

　　※そのため国内では、植民地不要論も一部では提唱されていた

　　　→しかし、結果的にイギリスの植民地は拡大し続けていった

　　　→イギリスは、２つのパターンで植民地の支配を行った

　　　　・植民地帝国を維持するために、非白人系植民地では直接支配を行った

　　　　・白人植民地の多い植民地は、カナダのように自治領にして間接的な支配を行った

　・１８７０年代以降、イギリスは世界的な不況や、他の工業国との競合に直面する

　　ということが起きた

　　→すると、保守党のディズレーリという首相は、１８７５年にスエズ運河会社の

　　　株式を買収して、運河の経営権を握った

　　　※同時に、ロシア＝トルコ戦争戦争にも関わって、インドへの道を確保した

　・１８８０年代に、イギリスはエジプトを支配下に置いた

　　→すると、１８９５年に植民相になったジョセフ＝チェンバレンのもとで、

　　　植民地との連携強化を狙った

　　　＝その結果、以下の３つが自治領になった

　　　　・１９０１年にオーストラリア連邦が自治領になった

　　　　・１９０７年にニュージーランドが自治領になった

　　　　・１９１０年に南アフリカ連邦が自治領になった

　・チェンバレンは、国内の社会問題の解決には、植民地が必要だと考えた

　　＝そのため、セシル＝ローズという人を支援して、

　　　南アフリカ（南ア、ブール）戦争を起こした

　・イギリス国内では、フェビアン協会や労働組合が労働者独自の政党を求めた

　　→その後、１９００年に労働代表委員会が結成された

　　　＝労働代表委員会は、１９０６年に労働党になった

　　※フェビアン協会とは

　　　・知識人を中心にした社会主義団体のこと

　　　・フェビアン協会では、バーナード＝ショーやウェッブ夫妻などが活躍した

　　　・その社会主義は、フェビアン社会主義と呼ばれた

　・労働党は、最初は社会主義を目標にかかげた

　　→結果的には、ゆるやかな改革をつうじてその実現を目指す方針をとった

　・１９０５年には、自由党内閣というのが成立した

　　→自由党内閣は、労働党の協力を得て社会改革を実行した

　　　＝そして、１９１１年には国民保険法を作った

　・さらにイギリスは、ドイツに対抗する海軍の拡張費を得るために、

　　ロイド＝ジョージ大蔵相は、社会の上層の人達の税の負担を増やした

　　※これに対して、保守党が強い上院が抵抗した

　　　＝そこで政府は１９１１年に議会法という法律を作った

　　　　→この時に、下院の法案決定権が上院に優先するということを決めた

　・自由党内閣は、１９１４年にアイルランド自治法を成立させた

　　→しかし、イギリス人の多い北アイルランドはこれに反対した

　　　＝そのため、アイルランドの独立を主張するシン＝フェイン党という政党と対立した

　　　　※そして、政府は第一次世界大戦の勃発を理由に、自治法の実施を延期した

　　※シン＝フェイン党などは上の動きに反発した

　　　＝そのため、一部の独立強硬派が１９１６年に武装蜂起を起こした

　　　　→しかし、鎮圧されてしまった

ポイント

・帝国主義時代のイギリスの様子についておさえる

このあたりが今回のポイントです

帝国主義時代のイギリスについて from: アラエス