労働には様々な視点があります。

「生産労働と再生産労働」、「ペイドワークとアンペイドワーク」、「経済活動人口と非経済活動人口」などで、

これ以外にも様々な視点が考えられます。

ちなみに、アンペイドワークとは、家事などの給料の出ない労働のことです。

昔は、「男は仕事、女は家事」という意識が強かったです。

そして、昔は労働においては基本的に男性が優先されたことが多く、

ジェンダーという視点からの問題が労働に含まれていました。

しかし、現在では、男女共働きという動きがあり、昔と現在で労働の意識が変化しつつあります。

なので、自分は男女の労働のスタイルを多様にして、

アンペイドワークなどの労働を考慮していくっていうのが大切なのではないかと思っています。

上でも書きましたが、昔の日本は基本的に性別的役割分業が多かったです。

しかし、現在の日本はジェンダーバイアス的な考え方が減少すると同時に、

ジェンダーフリーの視点が増加してきています。

そのため、夫婦共働きなどのスタイルも増加してきています。

特に現代では、ライフスタイルの多様化によって、女性の社会進出などが増えていると言われています。

女性が社会進出することには、経済の活性化や、職場に女性の視点からの考えが反映されやすくなる

などを含め、様々なメリットがあります。

しかし、女性の社会進出が増えることは非婚化や晩婚化につながり、

少子化問題などにも影響を与えることも考えられます。

そのため、女性の社会進出や夫婦共働きの家庭だけが良いというわけでは決して言えないと思います。

しかし、昔は現在に比べ、女性の社会進出が難しかったり、女性の労働者が珍しく見られたり

していた一面もありました。

そのため、昔のような性別的役割分業だけが良かったというわけでもないと思います。

どちらも良い面も悪い面もあるはずです。

社会の流れで、男性だけが働くという形が減少しつつあります。

しかし、性別役割分業の時に多かった女性のアンペイドワーク（家事、育児、介護など）は、

男性を支え、家を守るという意味でも決して無駄ではないと思います。

家庭によっては、必要不可欠な存在である場合も十分に考えられます。

女性のアンペイドワークがあるからこその男性が充実した労働が生み出されているとも

考えることも可能です。

どちらのスタイルにも、メリットやデメリットは存在しているので、

ジェンダーフリーの視点を重視して労働を考えるのではなく、

共働きも、男性のみのスタイルも、どちらも受け入れる寛容な考え方や仕組みが必要なんじゃないですかね。

ジェンダーの視点から見た労働とアンペイドワーク from: アラエス

日本の生活保障システムは、妻が家事・育児を担うという「ジェンダー関係」を基軸として、「男性稼ぎ主」に対する所得移転中心の福祉国家であるという主張です。今日においてはこの男性稼ぎ主型という従来の生活保障システムが機能不全に陥っているだけでなく、「逆機能」すなわち、社会的排除を促進する側面すら存在すると主張しています。結論的には、市場が機能するためにこそ、各種の社会的セーフティネットの整備が必要であるということです。

第一章では、生活保障システムというアプローチがなぜ出てきたのかを、「新しい社会的リスク」の表出との関連でまとめています。

第二章では、1980年代における生活保障システムの類型と日本の特徴について、エスピン・アンデルセンの類型論を土台に、日本の生活保障システムはどの類型にも当てはまらないことを指摘した上で、著者なりに類型を組み替え、「男性稼ぎ主」型、「両立支援」型「市場志向」型に分類しています。中でも日本は強固な「男性稼ぎ主」型の生活保障システムだと主張します。その構成要素としては、①家計の在り方が男性中心②政府の社会的支出の低さ、様々な控除がある税設計③家族にかかわる所得移転、サービス給付の少なさ④公的年金制度体系も「男性稼ぎ主」中心などを挙げています。要するに、1980年代は「日本型福祉社会」政策によって「男性稼ぎ主」型は強化されたと主張します。

第三章では、90年代以降、グローバル化などに代表される構造変化が激しい時代に突入したにもかかわらず、日本の生活保障システムは再構築されず、従来型のままでいくことで「逆機能」をおこしていることを分析しています。

　更に第四章では、日本は小さな福祉政府かつ大きな土建政府と指摘し、小さな福祉政府の中でも割合の大きい年金を取り上げ、年金においても「男性稼ぎ主」世帯に厚い給付水準であると指摘、次世代育成支援や生活保護などは脆弱であると分析しています。

　第五章では、小泉改革に焦点を当てて、小泉政権は生活保障システムを「男性稼ぎ主」型から中立にし、「両立支援」を強めるという方針(理念)が反映されたものの、政策の内実は先送りであり、中高年の「男性稼ぎ主」は相対的に温存されつつ、若者と女性が「排除」されてきたと指摘しています。

　第六章では、各章を踏まえた上での解決策として、ユニバーサル・サービス、生活の協同(社会的企業？)の活用が提言されています。最後には、「社会的包摂こそが市場を存立させる」として締めくくっています。

　・現状分析に関しては非常に鋭いなと感じました。労働市場と家族の柔軟性を拡大することがポスト工業化のニーズのため、従来型の「男性稼ぎ主」型のままではもはや対応できず、従来型から新たな型へと転換せざるを得ない状況なのは明白でしょう。ただ、どのように転換するかについては、まだ議論の余地がありそうです。本書ではユニバーサル・サービスや社会的企業の活用が挙げられていますが、どこまで実現可能なのかがイマイチ見えにくいです。個人的には、失業リスクを広範にカバーする社会保障制度の構築を前提として、労働移動を活発化させる政策が本丸ではないかと考えています。なんにせよ、日本の生活保障システムが機能不全であることは明白なので、市場を存立させるという意味でもここをきちんと整えることが焦眉の急だということは強調しておきます。

参考文献

・大沢真理『現代日本の生活保障システム―座標とゆくえ』岩波書店、2007年

「現代日本の社会保障システム」を読んでジェンダーとセーフティーネットを見直す必要性を感じました from: アラエス