西アジアと中央アジアの産業について考えてみます

・西アジアから東アジアにかけての地域（中東）の産業について

　・中東は、原油や天然ガスなどの資源に恵まれている

　　※西アジアの以下の地域で採掘されている

　　　・サウジアラビア　　・クウェート　　・アラブ首長国連邦　　・イラン　　・イラク

　　　・カスピ海（カスピ海の周辺の国々は、カスピ海の油田やガス田の開発に

　　　　　　　　　しのぎを削っている）

　　　　※カスピ海の周辺の国々・・アゼルバイジャン、イラン、カザフスタン、

　　　　　　　　　　　　　　　　　トルクメニスタンなど

　　→西アジアの産油国は、１９７０年代から原油価格を決める主導権を握ったことで、

　　　急速に豊かになった

　　　※特に、１９７３年に起きた第一次石油危機は、原油の高騰をもたらした

　　　　＝その結果、非産油国の経済に大きな打撃を与え、産油国に巨額の利益をもたらした

　・２００４年には、原油価格が上昇した

　　※なぜ、上昇したのか

　　　→・イラクなどの中東の情勢不安

　　　　・中国やインドなどの経済発展がめざましい地域で石油の需要が増えた

　　　　　＝そのため、産油国は再び石油資源の開発に動き始めていると言われている

　・一方で、石油資源への依存を強めたため、中東地域では工業などの分野の発展が

　　進まなかった

　　※石油資源に依存することのデメリット

　　　→・原油や天然ガスは化石燃料であるため、いつかは枯渇してしまう

　　　　・原油の価格は、石油生産物を消費する国の需要に左右されやすい

　　　　　＝そのため中東地域は、資源の輸出によって得た利益を新しい産業に

　　　　　　生かしていくことが重要だとされている

・中東地域の課題について

　・製造業の発達が遅れている

　　※中東は、資源をもとに石油化学工業が発達していたが、自動車などを作るよりも

　　　石油化学工業で得た利益で自動車などを買ったほうが合理的だったので、

　　　製造業の発達が遅れた

　　　→そこで一部の国では、観光など、石油の収入に依存するスタンスから

　　　　抜け出す動きが見られる

　・戦争や紛争が絶えない

　・政治情勢が不安定

　・国内の政治で民主主義が発達していない

　　※２００３年に起きたイラク戦争は、中東地域がテロの温床だとして、

　　　アメリカやイギリスなどの同盟国によって引き起こされたものだった

　　　→この背景には、西アジアの国々を安定させたいというアメリカの狙いがあった

　　　　＝しかし、結果的に中東地域のムスリムの反発を招くことになった

　・中央アジアの国々は、ソビエト社会主義共和国連邦（ソ連）の一員だったため、

　　社会主義体制のもとで十分な開発投資が出来なかった

　　＝そのため、天然資源の開発が、今後の経済開発のポイントだと言われている

　　※中央アジアには、以下のような課題がある

　　　・ソ連時代の権力を引き継いだ独裁的な政権が多いため、政治体制が安定していない

　　　・ソ連時代からの古くなった石油精製施設の再建に多くの資金が必要になる

　　　・周辺の国々との利権争いが関わって、パイプラインによる

　　　　輸送ルートの建設が遅れている　　など

ポイント

・西アジアから東アジアにかけての地域（中東）の産業をおさえる

・中東地域の課題についておさえる

このあたりが今回のポイントです

西アジア・中央アジアの産業について from: アラエス

ドル＝ショックについて考えてみます

・ドル＝ショックまでの流れについて

　・アメリカのニクソン政権は、アメリカ経済にダメージを与えていたベトナム戦争を

　　終わらせるために、ソ連の軍事的な圧力と戦っている中国との関係を改善した上で、

　　中国を通じて北ベトナムとの平和を考えた

　　→そこで、１９７１年７月にニクソン大統領は中国訪問を決め、

　　　アメリカと中国との関係の改善を考えた

　　　＝その結果、台湾に代わって国連代表権を獲得した中国を１９７２年に訪問して、

　　　　アメリカと中国との敵対関係を終了させた

　　　　（１９７９年に米中国交正常化）

　　→上の流れの中の時に、アメリカ国内ではベトナム反戦運動が盛り上がってきたこともあり、

　　　１９７３年にベトナム和平協定という協定が成立し、アメリカ軍はベトナムから撤退した

　　　※この後、南ベトナムは１９７５年に崩壊し、ベトナム社会主義共和国という名前で、

　　　　南北の統一が実現した

　　　※しかし、インドシナ半島というところでは、カンボジアの内戦や

　　　　中越（中国とベトナム）戦争などといった紛争が途絶えず、

　　　　この紛争の時に多くの難民が出てきてしまい、難民が日本を含めた海外に流出した

　　　　＝この問題を、インドシナ難民問題という

　　→アメリカは、ベトナム戦争などで軍事面の支出を膨らませ、西側の国々への

　　　大量の援助を続けていた

　　→さらに、復興した先進国がアメリカに大量に輸出をするようになった

　　　＝そのため、アメリカは国際収支が悪化し、金の準備の減少が深刻になった

　　　　※この問題をドル危機という

・ドル＝ショックについて

　・１９７１年８月、ニクソン大統領は新経済政策を発表した

　　→この時に、以下のようなことを行った

　　　・ドルを守って、国際収支を悪化することを防ごうとした

　　　・アメリカ国内のインフレを抑えるために、金とドルの交換を停止した　

　　　・西ドイツや日本など、国際収支が黒字の国に、為替レートの引き上げを要求した

　　　　→このような動きの結果、ドルの基軸通貨としての価値が大きく揺らいできた

　　　　　＝この動きを、ドル＝ショックという

・ドル＝ショック後の流れについて

　・１９７１年末に、１０カ国蔵相会議という会議の結果、

　　円を１ドル＝３６０円から３０８円に切り上げる、などの通貨調整が行われた

　　→その後、西ヨーロッパの国々は、変動相場制にどんどん移っていった

　　　※日本も１９７３年に変動相場制に移った

　・１９７３年に第一次石油危機という出来事が起きた

　　※第一次石油危機・・１９７３年１０月に、第四次中東戦争という戦争が起き、

　　　　　　　　　　　　ＯＡＰＥＣ（アラブ石油輸出国機構）が日本に対する輸出制限を

　　　　　　　　　　　　かけたことで、ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）が

　　　　　　　　　　　　原油価格を４倍に引き上げたという出来事のこと

　※変動相場制と石油危機によって、世界がどのように動いたのか

　　・固定相場制によって、資本主義の国々の経済が結びついていた状態

　　（ＩＭＦ体制）が変動相場制によって崩れた

　　　→固定相場制から変動相場制への移行は、アメリカの衰退を表していた

　　　　＝そのため、１９７５年にアメリカ、ドイツ、日本、イギリス、フランス、イタリアの

　　　　　６カ国の首脳が話し合い、世界不況にどのように対応していくかを協議した

　　　　　さらに、次の年からはカナダを加えて、先進国首脳会議（サミット）が

　　　　　毎年開かれるようになった

　　　　　※先進国首脳会議では、貿易や通貨の問題など、先進国の間での経済政策について

　　　　　　話し合うようになった

　　・経済成長の条件だった低価格な石油というのが失われてしまった

　　　→そのため、西側の先進国の国々の成長は、石油危機の１９７３年から成長が難しくなった

　　　　＝結果的に資本主義の国々は長期不況の時代に突入した

ポイント

・ドル＝ショックまでの流れとその内容についておさえる

・ドル＝ショックによる影響と世界の動きをおさえる

このあたりが今回のポイントです

ドル＝ショックについて from: アラエス