資源とエネルギーの問題について考えてみます

・なぜ、資源とエネルギーのことが問題と考えられるようになったのか

　・第二次世界大戦後に、エネルギー革命というのが、世界レベルで進んで行った

　　※エネルギー革命・・使う資源を石炭から石油に変えていこうとする動きのこと

　　　　　　　　　　　　第二次世界大戦前は、石炭が主流だった

　※しかし、現代のように大量にモノを消費する社会というのは、

　　石油を使うことで生まれてきたので、石油危機という出来事が起きてから、

　　石油に頼るスタイルに疑問がもたれるようになった

　→そこで、石油危機によって石油の値段が上がったことを意識して、

　　官庁と民間の人達が一緒になって、省資源・省エネルギーのための動きが

　　見られるようになった

　　＝結果的に、日本はエネルギーを多く使うスタイルから、

　　　省エネルギー型へのスタイルになることが目指された

　　　→このように、産業のスタイルを変えることを、産業構造の転換と言う

　　※産業構造の転換の例

　　　・企業や政府が、省資源や省エネルギーのために、技術開発ということをやってきた

　　　・石油の一部は、代替エネルギーを使うようになった

　　　　※代替エネルギー・・あるエネルギーと代わる可能性のあるエネルギーのこと

　　　　　　　　　　　　　　→石油に関しては、石油に代わって、天然ガス、原子力、

　　　　　　　　　　　　　　　石炭などが使われた

　　　・１９９３年から、ニューサンシャイン計画というのが進められた

　　　　※ニューサンシャイン計画・・環境の維持、経済成長、エネルギーの安定供給などを

　　　　　　　　　　　　　　　　　　同時に行うことを目指す計画のこと

・資源、エネルギーの今後と未来について

　・前提として、石油や石炭などの化石燃料は、再生産が出来ない枯渇性資源であることを

　　意識しなければいけない

　　※しかし、石油危機の後に、省エネルギーの努力をしたのにも関わらず、

　　　１９８０年代に一次エネルギーの使用料がまた増えてきた

　　　→そのため、このような現状が続いた場合、石油や天然ガスは

　　　　１００年も満たないうちに枯渇すると予想されている

　※・一次エネルギー・・地球の持っている熱エネルギーや、化石燃料など、自然界が

　　　　　　　　　　　　持っているエネルギーのこと

　　・二次エネルギー・・一次エネルギーから作られる

　　　　　　　　　　　　エネルギー（電力やガソリンなど）のこと

　・最近では、化石燃料を使うことによる大気汚染が大きな問題となっている

　　※例：地球温暖化（二酸化炭素が原因）、酸性雨（窒素酸化物や硫黄酸化物が原因）

　　　→そこで、政府は地球環境を維持するためには、化石燃料を減らすことが必要だと考えて

　　　　環境税（炭素税）という税を導入した

　・今日では、原子力発電が全てのエネルギーの中での比率が高まり、

　　石油、石炭、天然ガスの次に多いエネルギーとなった

　　※原子力発電は、チェルノブイリや福島第一原発などのように、

　　　危険がついてくるという問題がある

　　　→そのため、最近では新しいエネルギーの供給が考えられるようになった

　　※新しいエネルギーの例

　　　・クリーンエネルギー・・環境や資源の枯渇という問題などを意識した

　　　　　　　　　　　　　　　エネルギー（太陽光や風力などのエネルギー）のこと

　　　・コ・ジェネレーション・・発電する時に出る熱を使って、

　　　　　　　　　　　　　　　　給湯などを行う熱電供給システムのこと

ポイント

・資源とエネルギーの問題の背景を押さえる

・産業構造の転換を押さえる

・資源とエネルギーの今後の問題を押さえる

資源・エネルギー問題について　－現状と未来－ from: アラエス

資源ナショナリズムと資源争いによる各国の対立について考えてみます

・資源ナショナリズムについて

　※世界のエネルギー資源や鉱山資源の多くは、発展途上国に分布している

　　→しかし、その大半は先進国が自分の国の工業の原料として大量に消費している

　・西アジアの産油国は、石油資源に恵まれていたものの、

　　その開発や精製の技術を持っていなかった

　　→そのため西アジアは、イギリス、フランス、オランダ、アメリカなどの

　　　メジャー（国際石油資本）から、限られた利権を受け取っていただけだった

　　　※利権の大部分は、先進国に持ち去られていた

　　→上に対して、資源ナショナリズムという考え方が出てきた

　　　※資源ナショナリズム・・自分の国の資源を経済的自立と発展に

　　　　　　　　　　　　　　　結びつけようとする動きのこと

　　　　＝そこで、外国資本の支配に不満を持った産油国は、

　　　　　１９６０年に石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）を結成した

　　→その後ＰＯＥＣは、２度の中東戦争を経験して、原油の価格や産油量の決定権を獲得した

　　→１９７３年と１９７９年には、産油国と輸出量の制限によって、原油価格が急騰した

　　　＝その結果、石油危機（オイルショック）ということが起きた

　　　　※石油危機の各国への影響

　　　　　・産油国に巨額の石油の収入を得た

　　　　　・非産油国は深刻なエネルギー不足におちいった

　　　　　・日本は、物資不足、企業の価格引き上げ、消費者の買いだめなど、

　　　　　　経済混乱が起きた

　・１９８０年代になると、以下のようなことが起きた

　　→・石油危機を背景に、先進国で石油の備蓄や省エネルギー、

　　　　エネルギー源の多様化が見られるようになった

　　　・メキシコ、ノルウェー、イギリスなど、非ＯＰＥＣ加盟国の産油量が増えた

　　　　＝これらの影響があって、原油価格が下がり始めた

　　※現在は、原油の高価格を維持するために欠かせなかったＯＰＥＣによる原油の生産調整が、

　　　加盟国間の意見の対立を理由に、だんだんと機能しなくなってきていると言われている

・資源争いによる各国の対立について

　※２０世紀後半のエネルギー革命以後、石油の確保のために、

　　世界各地で激しい争いが起きている

　・世界では、資源に関する争いで、以下のようなものがある

　　→・第４次中東戦争で、アラブ側が石油を武器として政治的な優位を実現した

　　　・イラン・イラク戦争、ロシアのチェチェン戦争は、民族と宗教問題に加えて、

　　　　石油の利権が関係している

　　　・イラクのクウェート侵攻に始まる湾岸戦争も、背景に石油問題が絡んでいる

　　　　と言われている

　　　・イラク戦争も石油問題が関連している

　　　・アフリカでは、石油をめぐって発生したナイジェリアの内戦が

　　　　２１世紀に入って再燃している

　・アジアでは、南沙諸島というところの領有権をめぐる争いが問題だとされている

　　※これは、周辺の海域に海底油田があるとされることが原因だとされている

　・東シナ海の海底油田などは、日本と中国との間で問題だとされている

ポイント

・資源ナショナリズムについておさえる

・資源争いによる各国の対立についておさえる

このあたりが今回のポイントです

資源ナショナリズムと資源争いによる各国の対立について from: アラエス

資源の利用の歴史と、エネルギーの分布について考えてみます

・資源の利用の歴史について

　・産業革命以前

　　→木材、水力、風力など、再生可能な資源を小規模で利用するという

　　　資源の使い方をしていた

　・１８世紀半ばの産業革命以降

　　→蒸気機関や動力機械が使われるようになったため、石炭の大量消費が進んだ

　・２０世紀の始め

　　→自動車の燃料、樹脂やゴムなどの合成原料用として石油の需要が増えた

　・１９６０年代後半

　　→石炭にかわって、石油の使用量が急増した

　　　＝この動きをエネルギー革命という

　　　　※石炭から石油にかわることのメリット

　　　　　・石油が石炭に比べて、熱効率が高い

　　　　　・石油が流体だから、輸送費が安い大型のタンカーやパイプラインで運べる

　　　　※現在でも石油はエネルギーの中心だが、天然ガスの利用が盛んになりつつある

　・現在

　　→地球温暖化の原因と考えられる二酸化炭素の排出の抑制のために、

　　　化石燃料にかわるエネルギー開発の取り組みが今後の大きな課題だとされている

・石油について

　・石油は、１次エネルギーの中で最も消費量が多い

　　※石炭や石油を１次エネルギー、電力などの１次エネルギーから作られるエネルギーを

　　　２次エネルギーという

　・石油の埋蔵量と生産量は、地域的に著しく偏っていて、以下のような流れと特徴がある

　　→・世界の原油の確認埋蔵量のうち、約６０％は西アジアにある

　　　　※西アジアは、１９６０年代にはいって大規模な新しい油田が

　　　　　あいついで発見かつ開発された

　　　　　＝その結果、西アジア今まで最大の産油国だったアメリカ合衆国を追い抜いた

　　　・１９８０年代以降は、世界の他の地域でも油田の開発が盛んに進められた

　　　・イギリスをはじめとする北海油田周辺国、ベネズエラやメキシコ、

　　　　インドネシアやブルネイやマレーシア、ロシアなどでも、油田開発が進められた

　　　　※しかし、どの地域も埋蔵量が西アジアほど豊かではない

　・石油は、以下のようにして用いられている

　　→・自動車、航空機の動力や火力発電など広範囲に燃料として利用される

　　　・家庭用灯油、プラスチック、化学繊維などの原料

・石炭について

　・石炭は、化石燃料の中で最も埋蔵量が多い

　　※石炭は、熱量に換算すると石油の４倍以上あると推定されている

　・石炭の大半は、ユーラシア大陸やアメリカ大陸の古期造山帯に広く分布している

　　→中でも、中国、アメリカ、ロシアに多く分布している

　　　※原油に比べて分布の範囲は広い

　・日本でも、原油に比べると埋蔵量は多いが、豊富とは言えない

　　※日本の石炭生産は、北海道の釧路の炭鉱を残すのみとなった

　・現在、日本は世界最大の石炭輸入国であり、石炭火力発電や製鉄の原料として使われている

・天然ガスについて

　・天然ガスは、発熱量が石炭や石油よりも大きく、燃焼による汚染物質もほとんど出ない

　　※そのため、天然ガスはクリーンなエネルギーとして重要視されている

　・ロシアやアメリカなどに多く分布している

　・天然ガスは、冷却して液化すると体積が６００分の１になる

　　＝冷却して液化した天然ガスを、LNG（液化天然ガス）という

　　※LNGのほかに、LPG（液化石油ガス）があり、LPGはプロパンガスと呼ばれる

　　※液化天然ガスは体積が小さくなるため、天然ガスは大量輸送が可能になる

　　　→輸送技術の発達によって、１９７０年代以降、天然ガスの１次エネルギーの消費量に

　　　　占める割合が高まってきた

　・天然ガスは、以下のようにして用いられている

　　→・発電用燃料

　　　・家庭用を中心とした都市ガス原料

　　　　※そのため、需要が増えてきている

　・日本は、以下のようなところから主に輸入している

　　→・東南アジア（インドネシア、マレーシア）

　　　・西アジア（オーストラリア、カタール、アラブ首長国連邦）　　など

ポイント

・資源の利用の歴史についておさえる

・それぞれのエネルギー（石炭、石油、天然ガス）の分布についておさえる

このあたりが今回のポイントです

資源の利用の歴史とエネルギーの分布について from: アラエス

高度経済成長について考えてみます

・高度経済成長について

　※高度経済成長とは・・・１９５５年～１９７３年の約２０年の間、日本経済の成長率が

　　　　　　　　　　　　　　年平均で１０％を超えるという急激な成長をした時期のこと

　　→１９６８年には、国民総生産（GNP）で、アメリカに次いで２位になった

　　→鉄鋼、造船、自動車、化学、電気機械などの部門が、海外の技術革新を取り入れて、

　　　設備を新しくし、合成繊維や石油化学などの新しい部門も急激な発達を見せた

　　　※アメリカから来た技術は、生産過程や品質管理、労働管理や販売などにも及び、

　　　　日本はアメリカから来た技術を日本の条件に合わせて改良を行った

　　＝上のような流れを受けて、低コストで高品質の工業製品を大量生産する体制が作られた

　　　※この時に、日本の商品の大規模な海外の進出も始まった

・高度経済成長期の産業とその周辺について

　・高度経済成長期に、日本経済の中での第一次産業の比重が下がり、

　　第二次・第三次産業の地位が高まった

　　＝これを、産業構造の高度化という

　　※第二次産業の中では、重化学工業の地位が高まり、

　　　工業生産額の３分の２を占めるまでになった

　　※この時に、石炭から石油へのエネルギーの転換が行われた

　　　（この転換をエネルギー革命ということもある）

　　※エネルギー革命の影響について

　　　→・エネルギー革命によって、石油の増加が起きたため、石炭産業が衰退した

　　　　　→そのため、三池炭鉱という炭鉱で大量解雇が起き、

　　　　　　その解雇に反対する激しい闘争が争議が起きた

　　　　　　＝この争議を三池争議という

　　　　　　　（この争議は、労働者の敗北で終了した）

　　　　・九州や北海道で炭鉱の閉山が相次いだ

　・生産の急速な増大を、日本国内の市場と輸出の拡大が支えていた

　　→急速な増大による影響

　　　・民間企業では、設備への投資ブームが「投資が投資を呼ぶ」という呼び方で起き、

　　　　大量の需要を生み出した

　　　・労働者の賃金は、若者を中心とした労働者不足と労働運動が広がったことで上昇し続けた

　　　　※１９５５年からは、総評を指導部として、それぞれの産業の労働組合が

　　　　　一斉に賃上げ要求の闘争を行う「春闘」という方式が始まって、

　　　　　段々と春闘が定着していった

　　　・農業では、化学肥料や農薬、農業機械などの普及によって、生産力が上昇した

　　　　※１９６１年には、農業基本法という法律が出され、

　　　　　農業構造改善事業という事業に大量の補助金が出された

　　　　→さらに、食糧管理制度という制度と農協の圧力によって、

　　　　　お米の値段が国によって引き上げられた

　　　　　※ただし、お米の消費は段々と停滞していったため、

　　　　　　お米が余る（生産過剰）状態になり政府の食糧管理特別会計の赤字が

　　　　　　深刻になった

　　　　　　＝そのため、１９７０年から減反政策（わざとお米の生産量を減らす

　　　　　　　政策のこと）を行った

　　　　＝上のような影響に加えて、農業外所得の増加などもあって、

　　　　　農業の所得が増える傾向が続いた

　　　・輸出は、円安の固定相場と海外からの安い資源の輸入とに支えられて

　　　　急速に拡大した

　　　　→そのため、１９６０年代後半から大幅な貿易黒字が続いた

　　　　　※・輸出では鉄鋼、船舶、自動車などの重化学工業の製品が中心になった

　　　　　　・輸入では石油を始めとして、重化学工業の原材料の比重が増えていった

　・日本は、高度経済成長の時に、欧米の国々の要求に応じて、１９６０年に貿易の自由化を、

　　１９６４年に為替と資本の自由化を実施した

　　※日本は１９６４年に国際通貨基金８条国（貿易支払いや資本移動に対する制限を

　　　禁止された国）になり同じ年に経済協力開発機構（OECD）に加盟したことで

　　　資本の自由化を義務付けられた

　　　→そのため、国際競争が激しくなることを考えて、産業を再編するという動きが表れた

　　　　※資本の自由化・・国際間での資本移動を自由にする動きのこと

　　　　→このような動きによって、１９６４年に三菱重工の再合併や、

　　　　　１９７０年に新日本製鉄の創立など、大型企業の合併が次々と行われてきた

　・そして、様々な業種にわたる多くの大企業が旧財閥系などの銀行や商社を中心として

　　巨大な企業集団を作った

　　※企業集団・・いくつかの企業が集まった団体のこと

　　※企業集団として、三井、三菱、住友、富士、三和、第一という六大企業集団が出てきた

　　　→これらは、主な産業をそれぞれ系列企業として、他の企業集団と激しい競争をした

　　※系列企業・・グループの中でお互いに取引関係にある企業のこと

　　※大企業は、株式の高い配当よりも、自分の会社の成長を優先させる

　　　長期的経営戦略という戦略を考え、日本的経営を行ってきた

　　　・日本的経営・・終身雇用制と年功序列型賃金を定着させて、

　　　　　　　　　　　労働者が企業へ貢献する意識を育てた

ポイント

・高度経済成長の概要をおさえる

・高度経済成長の時の産業の様子と日本の動きについておさえる

このあたりが今回のポイントです

高度経済成長について from: アラエス