企業（会社）が最も幸せになるための行動とは

企業も、最も幸福になるように行動できると、人々も巻き込んで幸せに出来るかもしれません。

企業が幸福になる最も手っ取り早い方法は、「利潤を最大にする」ということです。

 

利潤とは、売り上げから費用を引いて、手元に余ったお金のことです。

（いろいろな考え方はありますが）単純に手元に余ったお金が多ければ幸福度が高いと考えられます。

 

利潤を最も増やす方法は、個人の考え方と同じです。

「決められた予算の中で、利潤が最大になるように人件費や設備費などにお金を使う」

です。

 

ただし、１つ注意すべきことがあります。

それは、費用に２種類ある、ということです。

 

決められた予算の中で、費用を払う必要があるのですが、

その費用は、大きく固定費用と可変費用とに分かれます。

 

例えば、パンを作るときに

パンを作る機械は、どれだけパンを作っても費用に変化はありません

（＝費用はどれだけ作っても固定なので、固定費用といいます。）

また、パンを作る材料は、パンを作るたびに費用が変化してきます

（＝費用は作る数によって変化するので、可変費用といいます。）

 

この２つの費用があります。

そして、この費用を分けることには、非常に大きな意味があります。

 

分けることで、利潤ではない部分も見えてくるからです。（この点は後で述べます）

 

 

繰り返しになりますが、固定費用はどれだけ作っても金額に変化がなく、可変費用は作る個数によって変わってくることになります。

 

ということは、パンを作る費用は、

固定費用＋可変費用です。

 

さらに、企業の幸福度を高めるために、利潤が多くなることが大切です。

この利潤の結局の決め手は、「価格」です。

いくらで売れるのかが重要になります。

 

つまり、価格－（固定費用＋可変費用）＝利潤

ということになります。

 

 

上の計算でいくと、価格よりも費用（固定費用＋可変費用）が多かった場合、利潤は全く残りません。

つまり赤字です。

（＝この、利益がゼロの部分を専門用語で損益分岐点といいます。）

 

ただし、赤字だからといって、パンを作らなくなるわけではありません。

赤字を出してでも、固定費用を回収する必要があるからです。

なので、企業は利潤が出ない場合でも、赤字を出しながらも商品を売り続ける状況が続きます。

 

しかし、価格の問題で赤字が膨れ上がると、固定費用も回収できなくなってしまうことになります。

（＝この、費用の回収ができなくなった部分を、専門用語で操業停止点といいます。）

ここが、固定費用と可変費用を分けて考えるポイントです。

可変費用は、作るのをやめれば全くかからないですが、固定費用は作っても作らなくても同じ費用かかるわけです

（作る数が増えることでパン1つあたりの固定費用は減っていき、利潤は増えていきます。）

 

つまり、出来る限り利潤を増やすことは大前提ですが、損益分岐点と操業停止点を意識することで、幸福度を下げることを避けられることになります。

（利潤だけではなく、固定費用の回収も企業にとっては必要なことになります。）

 

ここで、もう1つ注意することがあります。

固定費用（機械）と、可変費用（材料）で、何種類の商品を作っているのか、という話です。

 

当たり前のことかもしれませんが、可変費用の材料は、もしかしたらアンパンではなく、カレーパンも作ることができるかもしれません。

つまり、1種類の固定費用と可変費用で何種類もの商品を作ることが出来る可能性があります。

 

例えば、アンパンとカレーパンが両方作ることが出来る場合に、

・アンパン500コとカレーパン500コで10000円の利潤

・アンパン200コとカレーパン700コで15000円の利潤

作ることができると考えます。

 

ここで重要なのは、

「利潤が最も多くなるアンパンとカレーパンの組み合わせはどうなのか」

ということです。

 

上の場合だと、15000円の利潤が生まれるような、アンパンとカレーパンの組み合わせを選んで、パンを作ると思います。

 

つまり、

何種類であっても、固定費用と可変費用を意識しながら、より利潤が多くなる組み合わせを探す

ということが大切になります。

 

この時に忘れてはいけないのが、予算です。

何種類の商品をどれだけ作るか、という理想の組み合わせは、予算という制限の中で探す必要があります。

（借金をするという考えもありますが、基本的には予算を超える商品の生産はできません。）

 

 

結果的に、企業が最も幸福度を高めるためには、

「決められた予算の中で、利潤が最大になるように人件費や設備費などにお金を使う」

ことが大切です。

 

この考え方を重視すると、企業の幸福度を高めることができるかもしれません。